外壁や屋根のリフォームは、家を長持ちさせるために不可欠な投資ですが、100万円単位の大きな出費となることも珍しくありません。
「必要性は感じているけれど、予算が壁になって踏み出せない」という方も多いのではないでしょうか。
実は、リフォーム費用は「全額自己負担」で賄わなければならないとは限りません。自治体の制度や保険を正しく活用することで、負担を大幅に軽減できる可能性があります。
本記事では、賢くおトクにリフォームを行うための2つの大きなポイントを解説します。
自治体の「住宅リフォーム助成金・補助金」を活用する
多くの市区町村では、居住者の住宅改修を支援するための助成金制度を設けています。
主な助成対象となるリフォーム
- 省エネ・断熱リフォーム：遮熱塗料の使用や窓の断熱化など。
- バリアフリー化：手すりの設置や段差の解消。
- 耐震補強：古い耐震基準の建物を現在の基準に合わせる工事。
注意すべきポイント
助成金の有無や金額、条件は自治体によって大きく異なります。「工事着工前に申請が必要」というルールが一般的ですので、必ず見積もりを取る段階で、お住まいの地域の役所ホームページを確認するか、窓口に相談しましょう。 また、予算に達し次第終了となるケースが多いため、年度の早い時期に動くのがコツです。
「火災保険」が適用されるケースを知っておく
「火災保険は火事の時だけ使うもの」と思われがちですが、実は多くの火災保険には「風災・雹（ひょう）災・雪災」に対する補償が含まれています。
適用される可能性がある例
- 台風の強風で屋根の一部が剥がれた。
- 雹（ひょう）が降ってきて外壁が凹んだり、雨樋が破損したりした。
- 積雪の重みで軒が歪んでしまった。
これらは経年劣化ではなく「自然災害による被害」とみなされるため、保険金が下りる可能性があります。もしリフォームを検討しているきっかけがこうした自然災害による損害であれば、一度保険の契約内容を確認し、保険会社や修理業者に相談してみる価値があります。
リフォーム減税で「所得税」が戻ってくる？
大規模なリフォームを行った場合、確定申告を行うことで所得税の控除を受けられる「リフォーム減税（住宅借入金等特別控除など）」という制度があります。
ローンの有無や工事の内容（省エネ、バリアフリー、三世代同居対応など）によって適用条件は異なりますが、数十万円単位で税金が還付されることもあるため、非常に大きなメリットとなります。自身が対象になるかどうか、事前に税務署やリフォーム会社に確認しておきましょう。
信頼できる業者は「資金計画」もサポートしてくれる
助成金や保険の申請は、専門的な書類作成や写真の提出が必要になることが多く、個人で行うにはハードルが高い場合もあります。
優良なリフォーム業者は、単に工事をするだけでなく、こうした公的な制度や保険の活用についても豊富な知識を持っています。オンテックスのような実績のある大手企業であれば、過去の申請事例も多く、資金面での相談にも親身に乗ってくれるでしょう。
